ラジオから流れてきたR&Bバラードの歌い手は、実際には存在しない歌手でした。ザニア・モネ(Xania Monet)という名前のこの歌手は、2025年秋にビルボードのラジオチャートに名を連ね、レコード会社による争奪戦の末に数百万ドル規模の契約を手にしています。歌声を作ったのはAIですが、歌詞を書いたのはミシシッピ州のある詩人でした。
何が起きたのか
ビルボードは、ザニア・モネを「ラジオでのオンエア回数だけでビルボードのラジオチャートにデビューした初めてのAIアーティスト」と記録しました。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 作り手 | ミシシッピ州の詩人テリーシャ・「ニッキー」・ジョーンズ(作詞) |
| 歌声 | 音楽生成AIのSunoで制作 |
| 代表曲 | 「How Was I Supposed to Know?」 |
| ラジオチャート | 2025年11月初め、ビルボードAdult R&B Airplayで30位に初登場 |
| ほかのチャート | R&B Digital Song Salesで1位、Hot R&B Songsで最高20位、Hot Gospel Songsにもランクイン |
| 契約 | 争奪戦の末、Hallwood Mediaと数百万ドル規模の契約(最大300万ドルの提示があったとの報道) |
2025年8月には24曲入りのアルバム「Unfolded」が、9月には7曲入りのEPがリリースされました。AP通信を引用したCP24の報道によると、ビルボードはここ数か月で、AIまたはAIの助けを借りたアーティストが少なくとも6組以上、複数のチャートに初登場したと集計しています。
「AI歌手」とは正確には何か
名前だけ聞くとAIがすべてを1人で作ったように聞こえますが、実際の仕組みは違います。
- 人が歌詞を書く。 ジョーンズが自分で書いた詩と歌詞が出発点です。
- AIが曲を作る。 SunoのようなAIに歌詞と目指す雰囲気を入力すると、メロディー、伴奏、歌声がまとめて生成されます。
- 人が選んで仕上げる。 いくつもの出力から使うものを選び、ほかの人の手も経て曲が完成します。
- 架空の顔とストーリーを付ける。 音楽配信サービスのプロフィール欄には、現代のR&Bボーカリストという設定が書かれています。
つまりAI歌手は「AIが作った歌手」というより、「人が作ったキャラクターがAIの声で歌うプロジェクト」に近いものです。マネージャーのロメル・マーフィーは、このプロジェクトは人間の歌手や作曲家に取って代わろうとするものではないと話しています。

なぜ可能になったのか
音楽生成AIは、テキスト、画像、音をまとめて扱うマルチモーダル技術の一分野です。歌詞というテキストを受け取り、メロディーと人間らしい歌声を同時に生み出します。数年前まではぎこちない機械音のレベルでしたが、いまではラジオのパーソナリティやリスナーが聞き分けられないほど自然な出力が得られます。チャートは誰が歌ったかではなく、どれだけ放送され売れたかを数えるため、品質が一定の水準を超えた時点で、AI歌手もチャートに入れるようになりました。
業界の反発
反応は冷ややかでした。歌手のケラーニはTikTokの動画でこの契約について「何もしていないアーティスト」と批判し、「何があってもAIを正当化することはできない」と語りました。この動画はのちに削除されています。チャートの基準を変えたところもあります。オーストラリアのARIAチャートは、完全にAIで作られたと確認された楽曲をランキングから外していると報じられました。一方でビルボードは、AI楽曲を締め出さない代わりに、AIを使ったかどうかの開示を求める方向だとされています。
ザニア・モネの事例が投げかける問いは「AIは歌がうまいのか」ではなく、「歌詞を書いた人と曲を作った機械のどちらをアーティストと呼ぶのか」です。
わかっていることと、まだわからないこと
- わかっていること。 ビルボードのラジオチャートへの初登場と、複数のジャンル別チャートへのランクインは、ビルボードの資料で確認できます。
- 契約金額は不正確。 「最大300万ドル」は争奪戦のときの提示額についての報道で、実際の契約条件は公表されていません。
- チャートの日付は報道によって異なる。 初登場したチャートの日付を11月1日とするところと、11月11日とするところがあります。
- 制作過程の詳細は非公開。 ジョーンズのほかに誰がどの段階に関わったのかは、具体的にはわかっていません。
まとめ
ザニア・モネは、AIの歌声でチャートに入り、レコード契約まで結んだ初めての事例として記録されました。見た目は「AI歌手」ですが、中身を見ると、人が書いた歌詞と人が作ったキャラクターが中心にあります。音楽業界は、こうしたプロジェクトをアーティストと認めるのか、チャートで区別して表示するのか、基準づくりを進めているところとみられます。